企業の福利厚生

働くことは多くのリスクと隣り合わせです。頑張って働く従業員のために、健康を提供しませんか。健康診断で気になる問題が出てきた時、将来に向けて健康を意識し始め病気を予防したいと感じた時、運動の必要性は理解していてもなかなか忙しい毎日で時間をとることができない。そんな方のために、オンライン型心臓リハビリテーションが始まりました。ご自宅でも、事業所でも、器具の設定を行えばどこでも運動を行うことができます。

現代の日本は、食の欧米化、メンタルの病気の深刻化、近年テレワーク推進による運動不足など多種多様な問題を抱えています。これらは長期的な目で見たときに大きな健康被害をもたらし、プレゼンティーイズム（何らかの健康障害により、通常業務よりも効率が落ちている状態）や、アブセンティーイズム（何らかの健康障害により、欠勤している状態）に至る可能性が高くなるといわれています。

健康経営は第二次安倍政権の政策により近年注目を集め始め、多くの企業が福利厚生の一環として取り入れるようになりました。

健康経営のメリットとしては

・心身の不調によるパフォーマンス低下の改善・予防
・傷病手当や保険料による健康コストの軽減
・労災の発生予防
・業務の効率向上
・欠勤率低下
などが挙げられています。

一方で健康経営の課題として、

・健康プログラムへの参加が任意であると従業員の利用状況や効果が可視化できない
・健康障害のある従業員・高齢の従業員には特に安全面を考慮しなければならない
・住んでいる場所によって提供するサービスに差が出てしまう
などがあげられています。

以下図１¹⁾は健康リスクを１３項目（血圧、血中脂質、肥満、血糖値、既往歴、喫煙、アルコール、運動習慣、睡眠休養、主観的健康感、生活満足度、仕事満足度、ストレス）に分け、0～3項目当てはまる場合を低リスク、4～5項目当てはまる場合を中リスク、6項目以上当てはまる場合を高リスクとしコスト比を示したものです。低リスク群を1.0としたとき、中リスク群は低リスク群の1.3倍、高リスク群になると低リスク群の1.4倍ものコストがかかっていることがわかります。

健康経営を取り入れ健康リスク項目を一つでも減らすと、企業における保険料・傷病手当などの健康関連コストの削減に直結することがわかります。厚生労働省の発表では、運動が不足しているために生活習慣病に罹患し、日本国内で年間52,500人もの方が亡くなっているという衝撃的なデータも出てきています。一方で、運動を行うことは上記健康リスク項目のうち血圧、血中脂質、肥満、血糖値、運動習慣、主体的健康感、生活満足度、ストレスの8項目に影響があり推奨されることが示されています。²⁾

当システムでは医師監修による会員管理サービスシステムを使用し、日本心臓リハビリテーション学会認定の心臓リハビリテーション指導士がリアルタイムでモニタリングしながら、ひとりひとりに合わせた“適切な運動”を選択・指導し、より効果的な運動を提供します。持病に心疾患のある方のみでなく、生活習慣病の改善として運動は有益とされており、将来に向け病気を防ぎたいという予防的な介入も積極的に支援しております。すでにご病気のある方・ご高齢の方でも医師の処方を元に指導士監視のもと、安全面に注意して行うことができます。また、オンラインシステムであるため、全国どこにいても一律のサービスを受けることができます。ご要望があれば、従業員の参加状況などを開示することも可能です。

従業員の健康を守る一つの手段として、JARETのオンライン型心臓リハビリテーションシステムをご活用ください。

1）NTTデータ経営研究所. 平成 27 年度健康寿命延伸産業創出推進事業
2）理学療法ガイドライン 第２版:公益社団法人理学療法士協会 理学療法標準化検討委員会ガイドライン協会,医学書院,2021